江戸時代の1706（宝永3）年、滋賀県の長浜地区で蚊帳製造を始めた大塚産業マテリアル（株）（滋賀県長浜市、大塚誠嚴社長）。三井越後屋呉服店（三越の前身）との取引もあって、事業は順調に拡大。1935（昭和10）年には大塚蚊帳（株）として法人化し、生産品目の拡大に伴い44年、大塚産業（株）と改名した。
　戦後、繊維品の統制解除に伴い蚊帳製造を再開したが、生活様式の変化、特に網戸や殺虫剤の普及で蚊帳の需要は減退していった。そこで、住宅産業に目をつけ、蚊帳を応用してクロスの壁紙の製造も始めた。55年には大量生産方式を開発し、欧米諸国に輸出するまでになった。
　その後、8代目誠次郎が自動車の伸長に目をつけ、63年、ポリエチレンフィルムを貼り付けた織物を開発し、ジュート織物の代替品として自動車部材に採用され、シートカバー、エアバッグ、ヘッドライニング（天井部材）などを納入するようになった。壁紙と自動車部材の二本柱で、事業はさらに発展し、87年、大塚産業（現大塚産業クリエイツ（株））、大塚産業ソーイン（株）、大塚産業マテリアル、大塚産業インテリア（株）の４社に分社し、グループ化した。
　2000年代には、自動車生産の海外移転にともない、タイ、中国、ベトナムに現地工場を展開している。

　同社のある近江の商業道徳として有名な「三方よし」（買い手よし、売り手よし、世間よし）を同社も受け継いでおり、SDGsの達成に向け、「作り手よし」「地球よし」「未来よし」を加えた「六方よし」を掲げている。「人々に感謝し、地域社会の発展に貢献する企業であり続けたい。そのため社員には『やりがいを持ち、社会に貢献できる人材として成長してほしい。信義誠実を心がけ、困った人がいれば助け合える相互依存の精神を大切にしよう』と呼び掛けている」と大塚社長は言う。
　社内からの改善提案は年1万件以上と、カイゼン活動も活発で「社員各自が自ら発想し提案する土壌が、強みの源泉。この土壌をベースに、将来に向け、不織布技術を、オフィス、建築、医療など多分野へ応用し、景気変動リスクに強い企業を目指したい」と大塚社長は将来に向けた熱い思いを語る。